ホントに役に立つ転職のアドバイス
とかく、奥歯にモノがはさまったような説明をうけがちなものをテーマとして選びました。内容は一見、非常識かもしれません。しかし、だからこそ実はこれが真の常識ではないでしょうか。ひとつでも、目から鱗がおちるような読後感をもっていただければ、望外の喜びです。
- ▶ 1.紹介業界の現状
- ▶ 2.こういうエージェントへ登録してはいけない...
- ▶ 3.転職に際してのご家族への説明
- ▶ 4.コーポレートアイデンティティ
- ▶ 5.｢円満退社｣という虚妄
- 「立つ鳥後を濁さず」の本当の意味
- 転職を思い止めさせる説得
- 自己応募と多数のエージェントへの登録について
- 紹介エージェントの実績公表について
- 転職回数について
- 円満退社について
- 外資系とは...
- 真っ向勝負
- プロフェショナルとエキスパート
- ディシプリン
紹介業界の現状
現在、許認可を受けたエージェンシーの社数は、1万社を超えてきています。1999年には4千社でした。この背景には、わが国でも、ようやく転職が一般化してきたことに、エージェンシーの監督省庁へのデポジットの廃止、港湾運送等特殊な職種を除いてほぼ全面的に紹介事業が可能となる等の規制緩和の事情が加わっています。
ただ、職業安定法とその関係法規が厳しいために、万が一のために許認可を受けている兼業会社も多く、これを差し引く必要があります。また、免許更新の基準を満たさず、紹介事業を廃止する会社も少なくありません。
従業員数が100名以上の会社（大手）は少なく、中でも2つの会社が規模の面でずば抜けています。しかし、寡占状態ではなく、2社を含めた大手エージェンシーの市場占有率は50％未満といわれています。
大手エージェンシーは「大量生産」、つまり大量採用企業や決まりやすい企業案件にシフトする傾向にあります。また、莫大な広告宣伝費投下により、自社サイトで、大量にキャンディデートを確保し、しかも安易にスペックで選別する傾向にあります。20歳代のサーチャーやコンサルタント自体を大量に採用して、インセンティブで担当させているところがほとんどです。そのため、大手の社員の回転率はきわめて高いという皮肉な傾向がみとめられます。
したがって大手に対する顧客満足度は決して高くなく、画一的なサービスフローで、結果が出せないことが、寡占にならない背景と考えます。
中小エージェンシーは、大手に比べ柔軟で、きめ細かく、親切な対応を行うところが少なくありません。しかし、情報力のハンディが大きく、多くは決定率が高くないのが現状です。転職集合ポータルサイト等での登録キャンディデートの争奪も顕著になってきています。
外資系のヘッドハンターが跳梁跋扈しているのは事実です。先進米国から大手エージェンシーの多くが国内上陸を果たし、東京を中心にオフィスを構えています。多くはマネジメント等限られた求人案件のみを扱い、表面上の人材のスペック重視で効率性を主眼としているとみられます。
その一方で、いまだ根強い「外資信仰」をたてに法外なリテーナー報酬や成功報酬を一方的に要求する傾向もみうけられます。本国では通用しなくなったビジネスモデルの日本への持ち込みです。
国内は大手も中小も、「アルバイトニュース」となんら変わりなく、求人情報を公開し、キャンディデートを引き寄せるビジネスモデルを多用し、外資は、デコレーションをほどこしたビジネスモデルで「いいところどり」の傾向にあると極言できるかもしれません。
紹介事業が今後、発展するには、こうしたことではなく、エージェンシーが求人会社とキャンディデートの間で、確かな信頼関係を築き上げることにあると確信します。そのために必要なことは土壌・風土へのしっかりとした認識と業界・職種への深い知識だと考えます。
こういうエージェントへ登録してはいけない...
登録は、エージェントのことを調べ、信頼できるところで行うことが大切です。時々、キャンディデートの中に、エージェントへの登録を慎重に行うことがいかに大切か十分認識されていない方を見受けます。
多くのエージェントへ登録し、それらがアプライを機械的に行うところであり、すべてNGだった場合、今後のアプライにも大きな影響を受けます。原則として、時間を経過しても、一度アプライした先の会社の門戸はすでに閉じられたとの既成事実が残るからです。
業界発展のため、こういうエージェントとはあまりお付き合いをしない方がいいのでは、ということを述べます。
もっとも避けたほうがよいところは、繰り返しますが、機械的に扱うところです。その代表例は、説明や登録もなにもない最初の入り口で、いきなり何はともあれとばかりに、履歴書・職務経歴書(CV)をすぐに請求することです。CVは非常に重要な個人情報です。キャンディデートは安易に渡してはいけません。
そうして受け取ったCVを、どこかの求人会社に無断で、それを回し、可能性がないとして、放置したりするところもあります。ひどいところは、単に見栄えだけをよくするためにCVを勝手に改竄したりするかもしれません。インターネットで、紹介エージェントをあたり、よく調べないで片っ端からインターネット上で登録したりCVを渡したりすることは避けたほうがよいと思います。
エージェントとは、紹介のプロのはずです。紹介業務に関する法律のこと、求人会社が属する業界のことや求人職種を熟知しているはずです。エージェントから説明を受ける際には、プロであるかどうかを確かめてください。たとえば簡単なテクニカルタームが全然出てこないということは即席のエージェントの証明です。そういうところにかぎって、「当社は応募者の立場にたち、適材適所のご紹介をモットーとする応募者のベストパートナーです。」とか「当社では人材を「人財」と呼びます」というようなことばかり言います。
よく同業他社で、20歳代のコンサルタントを見かけます。別に法律違反ではないのですが、違和感をおぼえます。基本的に紹介エージェントには、十分な知識と経験が必要であり、若いコンサルタントに、適切な遂行をのぞむには無理があると思います。なかには、短期間で、十分な知識と経験を積んだ若いコンサルタントもまれですが、います。話をすればわかるはずです。
一方、年配のコンサルタントがすべでいいかというとこれも一概にはそうだといえません。プロではない年配のコンサルタントは一方的に喋る傾向があります。なかには強圧的な態度をとるひともいます。十分な知識や経験がないために、話を聴く能力をもたないのです。これも会えばわかるはずです。
紹介エージェントであるにもかかわらず、常に自社社員を公募で募集しているところもどうかと思います。自らサーチ能力がないと表明しているようなものです。また、フルコミッションに近い形で、サーチャーを使い捨てにするところも、常に自社社員を広く募集しています。
ホームページや会社案内で、関係のない外人の写真を多用しているところなどは、眉をひそめるどころか、最早、漫画の世界と思います。
紹介エージェント選びこそが転職を成功させる鍵といってよいでしょう。いいエージェントとは、仮に、再び転職することがなくとも、一生つき合うに足る人です。
転職に際してのご家族への説明
よく耳にされるかと存じますが、転職は相当エネルギーを使います。その中で、割と当初、軽視しがちで、最終段階になると、大きな決定力をもつのは、ご家族の意見です。
当社では、ご家族の方に説明をさしあげることはいたしません。実は行いたいのですが、どうしても、もろにプライバシーに触れてしまうと懸念するためです。このため、ここで、当社の経験などからキャンディデートの方々に若干コメントを差し上げたいと思います。
やはり、ご家族の方の反対があるというのは、男性の場合で、一番に奥様です。
奥様の反対で転職を断念されたという例は、多くあるのです。ご本人と奥様の間で、時代感覚とか認識の誤差が背景と思います。当然と思いますが、専業主婦一筋の奥様はどうしても、最先端の時代の流れを肌で感じ、理解することは容易ではありません。したがって、たとえば「安定」という概念がまるで違うのです。
それでは、猛反対の場合、どうすればよいかですが、10日かけてじっくりと説明するしかありません。場合によっては過去20年ぐらいの日本経済の流れなんていう大テーマを講じることになるかもしれません。要は順序だって、仕事でのプレゼンを行う覚悟でのぞまれることが肝要かと思います。
さらに最近、目立つのが奥様の両親の反対です。本人の両親は息子のことを基本的に信頼していますので、本人の意思を尊重してくれます。父上が反対のケースはたしかにありますが、母上が「自分の息子を信頼できないの」と説得してくれることが多いです。
奥様の両親はそうはいかないことがあるのです。日本のテレビドラマでは、嫁姑の仲がテーマになりますが、米国では夫と奥様の母親の仲が悪いというのがテーマになるということは、転職について日本より先駆している米国がゆえにかもしれません。
つまり、奥様の両親が、「大切な娘の配偶者がとんでもないことをしようとしている」と猛反対するということです。最近、日本はひとりっ子＝ひとり娘であることが珍しくないのでなおさらです。
この場合、どうすればよいでしょうか。早い段階で説明しても、彼らにとってもっとも重要な情報は細部にあるのですから、話にならないでしょう。やはり、たとえ、奥様が賛成であっても、奥様に十分に説明を行い、奥様から間違いなく情報を伝えるのが一般的にスマートではないでしょうか。
コーポレートアイデンティティ
コーポレートアイデンティティ、要するに愛社精神です。この重要性が近年、米国などのエクセレントな企業の一部で盛んに唱えられています。社員が一所懸命に働くのに必要な仕組みはインセンテイブであるということの、反省（アンチテーゼ）だと考えます。
社員個人にとっては、自分の会社と仕事に誇りをもち、それが他社とは明らかに違うことから、ここでないと感じることのできない仕事の喜びを求めるという風になってきていると思います。会社側にとっても、不祥事を防ぐということや社員が顧客への様々な責任をしっかりと負っていくことを当期の業績以上に重視しなければならないことから、コーポレートアイデンティティこそが成長のキーワードと認識しつつあるのではないでしょうか。
コーポレートアイデンティティ重視の傾向は、米国で面白い現象を生んでいます。たとえば、社史の編纂をバリバリのキャリアに任せたり、社員全員に社章をつけることを義務づけたりです。かつての日本企業のようです。中には、本社のロビーに社員全員の名前をペンキで書いてある会社もあります。
こうしたことも、おそらくあながち軽視できないことでしょう。しかし、コーポレートアイデンティティでもっとも大切なことは、次のようなことへの答えを会社自体がしっかりとおさえ、社員全体に浸透させることではないかと考えます。
- (1) 事業に高い志をもっているか、もしくは事業ミッションをきちんと把握しているか
- (2) 事業において遠大なゴールを狙っているか、事業ビジョンはどのようなものか
- (3) 事業哲学はどのようなものか
- (4) ニーズをはっきりとさせているか、市場を把握しているか
- (5) 市場に何を提供しているか、強烈なポジショニングを作ることができているか
- (6) 強いコアコンピタンスをもっているか
- (7) 競合は存在しているか
時代は、いわゆる金消法をはじめシビアな法律強化の傾向にあります。法律遵守には、小手先の対応策や社内研修だけではとうてい足りず、ここでもコーポレートアイデンティティの浸透がキーワードになってきているのではないでしょうか。
「円満退社」という虚妄
職業の自由が憲法の規定であることはみんな熟知しており、転職にあたって、元の会社は建前としてこれを妨げることはしません。また、転職者にとっても自らの転職を巡ってゴタゴタすることは、自分のキャリアに傷がつくのではないかの懸念から、退社が円満退社であることを望みます。安い転職ガイドブックなどは、それを勧奨しています。
しかし、実際には様々な「攻防」があります。ここでは、そのよくある事例について考えてみます。
まず、退職届を提出したところ、待遇の改善等の申し出があり、転職者が悩んでしまう例です。これに対して紹介会社が介入することはできません。個人の自由だからです。しかし、われわれのホンネははっきりしています。
本来、転職の決断は、相当な考えがあったはずで、退職届提出はその結論ではないかということです。映画の結末のようなことです。軽いことではありません。これがくつがえすということは、またそれなりの決断であり、しっかり将来を見据えたものではないといけません。
また、退職届を提出したという事実が残るということも頭におく必要があります。
「覆水盆に返らず」です。
次に、引き伸ばしの例です。退社を3ヶ月先、半年先にしてくれということです。これを受けて転職者の中に、これまでお世話になった会社からの申し出だから、と悩むヒトが出てきます。
次の会社への入社が、3ヶ月先以降になると、インタビューの段階で、求人会社に表明しておくことが大切です。退職届を提出した後ですと、ほとんどの場合、転職者はオファレター（内定書）を受領していますので、そこに記載されている入社日の変更が必要となってきます。この変更は大変なことであり、転職者にプラスになることはほとんどありません。
なお、就業規則で、退職届は３ヶ月以上前に提出のことと書いてある会社もありますが、これは精神規定のようなもので、実際には法にある退職日の2週間前までにという規定が優先されます。
円満退社の「攻防」について、退職届を提出したところ、過去の海外留学費用や資格取得のための会社負担の費用の返還を求められた、どうしたらよいか、と相談の例が時々あります。
はっきりしています。たとえ、それらについて就業規則で「定年前に退職の際は、全額返還のこと」、と書かれてあっても無効であり、転職者に返還の責務はありません。返還を求めることが職業の自由を規定している法省令に違反するとの判例がいくつも出ているからです。
ただ、割増退職金制度があり、その適用の規定に「海外留学や資格取得を社費でおこなった場合、退職金の割増分が支給されない」とあれば、これには従わなければならないでしょう。
円満という単語ですが、辞書によれば「かどがたたず、おだやかなこと」とあります。しかし、以上のような例をこえての退社は、円満退社、つまり「かどがたたず、おだやかな」退社とはいえないでしょう。
円満退社ということに拘る必要は、実際のところほとんどないのではないでしょうか。
転職診断
次の質問にお答えください。すべて2つにマルをつけてください。どうぞお気軽に
（第1問）現在の自分の心に響く言葉はどれですか？ 三顧の礼 四面楚歌 五里霧中 七転八倒 心機一転 一心不乱 無我夢中 起死回生 一生懸命 他力本願 （第2問）この中でその通りだと思う言葉はどれですか？ 奇貨おくべし（チャンスは逃すな） 思い立ったら吉日 聞くは一時の恥、聞かぬは一生の恥 桐一葉落ちて天下の秋（とき）を知る
（ちょっとしたことで、大きな異変をつかむ）拾う神あれば捨てる神あり 金は天下のまわりもの 二度あることは三度ある 石の上にも三年 人生、山あり谷あり （第3問）この中で自分でも心掛けたいことはどれですか？ 鉄は熱いうちに打て 言わぬが花 隗（かい）より始めよ
（遠大な計画を始めるにはまず手近なことから着手）君子危うきに近寄らず 急いてはことを仕損じる 初心忘るべからず 果報は寝て待て 和をもって貫しとなす 明日には明日の風が吹く ならぬ堪忍（辛抱）、するが堪忍（辛抱） （第4問）もしも可能なら、実際に会ってみたい人は誰ですか？ 源義経 武田信玄 上杉謙信 織田信長 豊臣秀吉 徳川家康 徳川光圀（水戸黄門） 大石内蔵助 ジョン・F・ケネディ 松下幸之助 本田宗一郎 永井荷風 古今亭志ん生 ジョン・レノン 渥美清 尾崎豊 （第5問）この中で許せないのはどの人ですか？ 後輩を陰湿にいじめる社員 空気が読めない人 エレベーターで、真っ先に降りる人 遊園地で、くわえ煙草で、並んでいるお父さん パワーハラスメントを行う上司 自己中心主義の人 嘘をつく人 行列の途中から割り込むおばさん 満員電車の中で大きな荷物を座席に置き化粧をしている女性 満員電車の中で携帯電話をしている人 （第6問）もしも、10日間休みがあり、独身だと仮定すると、全部か一部の日数でどこに行きますか？ 北海道一周 中国 ニューヨーク パリ・ロンドンほか欧州 キリマンジョロ・ケニア 中東の世界遺産 南米の世界遺産 台湾、もしくは香港・韓国 ラスベガス、もしくはマカオ 沖縄かハワイ、もしくは海外リゾート 都内の美術館巡り、もしくはコンサート巡り 近所の温泉 実家 どこへも出かけない （第7問）次のうち今後10年以内（発表を含む）に起こることはどれだと思いますか？ 中国の金融機関が日本の銀行を買収 大手生損保が統合し、メガ保険誕生 世界の外貨準備、ユーロがドルを抜く 日経平均株価の3万円台 JGB(10Y)が5％以上 世界的なスタグフレーション 消費税の2度引き上げ 日本で県が廃止、州制採用 出生率（合計特殊出生率）が1.00を切る（2006年1.32） 煙草の20本入りの値段が最低500円 プロ野球が10球団に、もしくは１リーグ制へ移行 自分はひとつだけ○をつけたが、他は考えられない すべて起こらない （第8問）次のうち今後10年以内（発表を含む）に起ったとすれば、自分に影響するものはどれですか？ 中国の金融機関が日本の銀行を買収 大手生損保が統合し、メガ保険誕生 世界の外貨準備、ユーロがドルを抜く 日経平均株価の3万円台 JGB(10Y)が5％以上 世界的なスタグフレーション 消費税の2度引き上げ 日本で県が廃止、州制採用 出生率（合計特殊出生率）が1.00を切る（2006年1.32） 煙草の20本入りの値段が最低500円 プロ野球が10球団に、もしくは１リーグ制へ移行 自分はひとつだけ○をつけたが、他は影響しない どれも影響しない
ごくろうさまです。アセスメントはこちらです。
転職「非」一般的事典
あＥＢＩＴＡ 利払い･税金･償却前利益。日系は「エビタ」という。外資は「イービッダア」といいます。EBITA倍率とはEVをEBITAで割ったもの。株価水準の国際比較に使われています。EVとは、事業価値もしくは企業価値。一部ではFV(Firm Value)といいますが、内容は同じです。
エキスパット 本国採用者。
ＭＢＡ 「みっともない、ぼんくらの、集まり」の略ではありません。主に米国での経営学修士の学位のことです。米国金融機関新卒者には必須のもの。ご存知のように日本人も最近、増えてきています。しかし、米国でMBAを取得したからといって、英語が堪能とはいえないケースがあることは不思議です。
Ｍ＆Ａ 合併と買収。その仲介業務がＭ＆Ａアドバイザリー、通常は単にエムエーといいましょう。
ＮＳＰ 「夕暮れ時はさびしそう」を歌ったフォークグループではありません。保険契約で、Nは契約件数、Ｓは保険金、Ｐは保険料。
オファレター 雇用契約書のこと。英語でレターを出すとか、コミットメントするというと、強い拘束力が発生します。
か脚色 もともとは中国では履歴書のことをいいました。それが芝居の役柄を表わすようになり、 現代では、芝居の脚本になおすことをいうようになりました。あなたも、自分の履歴書・職歴書を、インタビューの場では、正しくコミュニーケションするために最適に「脚色」しましょう。
キャぺックス Capex。 完全に外資系金融機関の中だけの用語。設備投資のことです。初めて外資系金融機関に入って戸惑う用語の一つ。辞書には出ていないし、聞けばバカにされるのではないかと思い、なかなか人に聞けずということで、悩む人が少なくありません。
コンフリクト 利益相反。いまや現場で頻繁に使う言葉。もはや外資系だけではなく、日系の金融･保険会社で一日に1回、言ったり聞いたりします。
さＣＦＤ Corporate Finance Department。欧州系証券会社のプライマリー部門。米国ではインベストメントバンキングといいます。
ＣＶ 履歴書・職務経歴書のこと、レジュメも同じですが、なるべくCVといいましょう。
職務 英語で言うと、色んな表現があります。外資系に行った場合、これを正確に使いわけることがあなたにとって色々と大切です。
assignments duties undertaking business capacity position job
responsibility undertaking workジョブ・サブクリプション 職務の詳細のこと。転職に際してはしっかりとおさえておきましょう。
人材 あくまで、「才知のある役に立つ人物」（講談社「日本語大辞典」）のこと。
人財 最近、よく使われるようになりました。意味は人材とまったく同じですが、人をアセットだとヨイショした言葉。主に転職エージェントが使いますが、企業の中でも、人財開発部という風に、正式に使うところが出てきています。気持ちはわかりますが、言葉はなるべく正しく使った方がと思います。漢字検定では誤りとなりますから。
たチケット 切符ではありません。外資系で用いる単語で注文伝票のこと。
適材適所 もともとは漢字の通り、家を建てるにあたり、それぞれの箇所の部材に最適な木材を使おうとした言葉。人事、組織のありかたとして、非常によく使われていますが、古今東西、「適材適所」で構成された組織･団体･会社は皆無だと思います。「適材適所」が肝要だと言うと、物事を深く考えていないと思われるかもしれませんから、やや注意を。
テクニカル テクニカル･アナリシスの略。チャート分析のこと。やや蔑視されがちで、特に英系ではそうです。しかし、理論派の多くが机の中に密かにチャートをしのばせて、投資判断のほとんどをそこに依存していることもまた事実だと思います。
ドタ 証券業界用語。ちょうどの意味。1,000円ちょうどとはいわず、1,000円ドタというように使います。必ず、単位をつけます。
ななんでもかんでも 証券業界用語。全部まとめての意味です。便利な言葉です。
はフィナンシャルスアナリスト 金融セクターをカバーするアナリストのこと。フィナンシャルアナリストと、sをつけないでいうと、日本でいう証券アナリストのことをいいますので要注意。
フロント 軍隊用語で前線部隊のこと。証券の世界でも、戦う部署、人間、業務そのものをいい、営業、トレーダー、ディーラー、バンキングなどを指します。バックとは後方部隊のこと。最近、ステーキの焼き方のように、ミドル、フロントミドル、バックミドルとかいうように細かく分類する傾向にあります。人によって意味が違う場合が多いので、他社の人と話す場合は内容確認が必要。なお、アナリストは外資ではフロントだが、日系ではバックとの認識です。
ヘッドハンター 和製英語。欧米ではエグゼクティブサーチ。
ＰＥＲ 株価収益率。単純だが、昔も今ももっとも重要な指標。日本はなぜか、昔はレシオと読んでいました。もしも、知らない人がピーエーといっていたら、その人は証券系か運用系のプロのため要注意です。なお、書くときにPEと書いてしまうと間違いで、プライベートイクイティになってしまいます。
ＰＡ プライベートアカウント。自社内での自分の口座。入社したらとにもかくにも、勤務に関する条例を端から端まで細かく読んで理解することが大切。その中で一番重要なのがPAに関する事柄。
ペロ 隣の犬のなまえではありません。野村証券社内用語で注文伝票のこと。古い言葉ですが、今でも立派に使われているどころか、社外にも流出して使われています。野村の出身者がいろんなところで存在しているせいかもしれませんが、言いやすいことも理由だと思います。
まマル 証券会社の内部用語で、キャンセルの意味。「明日の10時はマル」というと、約束キャンセルという意味。これを一般人に使うとまるで反対の意味にとられてしまいます。
らレファレンス 身元照会のこと。個人情報保護の見地から昔ほど厳密に行われていませんが…。
わワーニング 外資系でいう解雇警告のこと。解雇取りやめの条件提示が伴います。これを受けると、戦慄をおぼえますが、一度ぐらいこれを受けそれを乗り越えないと…。